今回はオンライン秘書・在宅秘書の副業について挙げてみたいと思います。

秘書というのは通常であれば社長や上司の傍につき、仕事を手助けする事が仕事です。

書類の整理やスケジュール管理・メールや電話の応対・来社対応など、様々な仕事を行います。

しかし今では在宅をしながら秘書業務を行う人も増えています。

ネット等のオンラインが普及した事で在宅しながら秘書業務ができる事から、副業としても注目を浴びているようです。

オンライン秘書・在宅秘書の仕事内容は？

オンライン秘書・在宅秘書の仕事内容は通常の秘書業務と重なる部分も多く、上司や社長などの身の回りに起こる業務を中心に行います。

在宅秘書の仕事内容としては以下のような業務が挙げられます。

上記は在宅秘書の業務の一例ですが、全ての業務をこなす訳ではなく、数種類の業務を中心に担当する事も多いでしょう。

ただし一般的な在宅秘書業務は専門的な仕事を任されるケースは少なく、ある程度のＰＣスキル等があればこなせる仕事が多いものです。

また特に最近ではＳＯＨＯやフリーランス等の個人事業主が在宅秘書を募集しているケースも多く、自分が外出している際などに在宅秘書を依頼されるケースがあります。

フリーランスや個人事業主としては、営業やセールスで身の回りの細かい仕事に時間を割けない場合や、社長業に専念したい場合などに在宅秘書を必要としている事も多いです。

また例えば身近に秘書を雇うとすれば、秘書の毎月の給料の他にもオフィスを構える必要性や打ち合わせの必要性等も出てきますが、在宅秘書であればお互いに移動時間等を削減できる事もでき、採用コストも抑えられる等、効率的な経営にもつながります。

また在宅しながら仕事ができるため、子育てをしている女性や介護をしている人であっても取り組みやすい副業と言えます。

だたしメールやスカイプ等で常時対応できるようにしておかなければならないケースもありますし、メールのレスポンスも早いに越した事はありません。

またExcelやWord等の基本PCスキルの他にも、クライアントによってはタイピングスピードを求める事や英語などの翻訳経験・情報のリサーチ力が求められる事もあります。

オンラインでの会話が必要になる事から、ＰＣ等にＷＥＢカメラの設置を求められる事もあります。

在宅秘書は自宅でできる仕事でありながら、臨機応変に対応できる人が向いている副業と言えるでしょう。

オンライン秘書・在宅秘書の求人募集はどこから？

在宅秘書業務の仕事をするには、在宅秘書代行会社（オンライン秘書代行）が人材を募集をしている事があります。

もしくは「クラウドワークス」や「ランサーズ」等のクラウドソーシングサイトから仕事を見つけてエントリーする事もできます。

クラウドワークス公式サイト

在宅秘書の求人数自体はさほど多くはありませんが、定期的に各会社やフリーランスが募集を行っているので、こまめに探していけば仕事を見つける事はさほど難しくはありません。

また面接等も対面で行うことは少なく、大抵はオンライン上でスカイプ面接等を行っているクライアントが多いのが特徴的です。

仕事時間や勤務曜日も自分で選択できるというケースも多く、スケジュールもある程度融通が効きやすい仕事でもあります。

実際に在宅秘書として働く人の中には、週３日～、１日３時間など、自分の希望に合ったシフトで勤務している人もいます。

在宅秘書の応募条件としては女性である事を必須としている案件も多く、年齢等はあまり問われませんし、在宅なので服装や髪型も自由度が高い会社が多いでしょう。

在宅秘書の給料の相場は？

在宅秘書の給料はクライアント毎に異なり時給制の場合もあれば月給制の所もあります。

現実的に言えばクライアントは経費を出来るだけ抑えるために在宅秘書を雇う事も多いので、高額な報酬を得る事は難しい場合もあります。

時給で言えば９００～１２００円前後の案件が多いように思いますので、正社員等の秘書業務と比較すれば給与が低めな事は否めません。

ですがそれでも在宅ワークというメリットを考えれば割りの良い副業とも言えます。

月給ベースでは勤務時間にもよりますが、月に５万～８万円程度稼いでいる主婦の方も多いように思います。

在宅秘書だけで生計を立てていく事は中々困難ですが、副業と割り切れば収入を得やすい仕事と言えるのかもしれません。

在宅秘書の給料が低い理由は？

一般的な秘書という職業に就いている人の中には、高給取りの人も多くいます。

ですがこれが在宅ワークとなると、グッと給料が低くなるケースも多いものです。

それではなぜ在宅秘書の給料が低くなってしまいやすいのでしょうか。

在宅ワークである以上、評価システムが無い場合が多いという事が挙げられます。

在宅で一人で勤務する以上は、周囲に評価をしてくれる上司がいる訳でもありません。

電話件数や提出書類の内容・勤務時間などで評価できなくもありませんが、それでも在宅ワークである場合には客観的な評価が難しい場合もあります。

普段どの程度のボリュームの仕事をこなしているのか把握しにくい事も、在宅秘書の給料が上がりにくい理由として考えられます。

在宅秘書の会社や雇用主によっては、残業代が付かないといった事も少なくありません。

前述したように在宅秘書は業務委託となるケースも多いため、時間に応じた報酬が支払われなかったりサービス残業を強いられる可能性もあります。

そのため入社前には残業代を始め、報酬・給与体系がどのようになっているのかしっかりと確認をしておきましょう。

在宅秘書を始め、全国には在宅ワーク希望者がたくさんいます。

特に介護などで自宅を離れられない人や、子育てで外出が難しい主婦など、家計の足しのために少しでも在宅ワークをしたいと希望する人が多いです。

希望者が多いため全体としての給与水準が上がりにくく、在宅秘書においても給料が低いという事も考えられます。

在宅秘書を雇用する会社は企業～個人まで様々です。

例えば小さな規模で言えば、個人の事業主が留守中の電話番のために在宅秘書などを雇用するといったケースも考えられます。

現在ではクラウド系サイト等からオンラインで簡単に在宅秘書を募集できる事もあり、その単価の低さが目立ちます。

在宅秘書の給料を上げるには？

それでは元々の給料が低くなりがちな在宅秘書の給料を上げるにはどうすれば良いでしょうか。

単純に考えられる事としては、やはりスキルアップが挙げられます。

任せられる業務範囲が広がったり付加価値が付く仕事ができれば収入アップには繋がりやすくなりますので、積極的に自分のスキルを上げていきたい所です。

例えば英語などの翻訳対応やプログラミング・WEBデザイン等のITスキル・税務やコンプライアンス等、クライアントの仕事の手助けとなるような資格やスキルがある事は給料アップに繋がりやすくなります。

また在宅秘書の場合には仕事の始め方にも注目してみても良いかと思います。

雇用主の立場からしても、どのくらい使えるか分からない秘書を最初から在宅で雇うのはリスクを感じる事もあるでしょう。

そのため例えばいきなり在宅で秘書を始めるのではなく、１～２年程度オフィスの秘書として勤め、自分のスキルや実績を認めてもらった後に在宅ワークをお願いしてみる等、仕事の始め方にも工夫が必要と言えるのかもしれません。

もしくは在宅秘書として長期的に仕事をしていく中で、契約更新時などに給料アップの交渉をしてみる等、自分の功績やスキルを認めてもらえるように積極的に交渉を試みるのも効果的かと思います。

在宅秘書の雇用形態

在宅秘書の仕事の特徴の１つとして、雇用形態があります。

一般的なアルバイトは雇用契約を締結しますが、在宅秘書の場合には会社側と業務委託契約を締結するケースが多いです。

業務委託契約は雇用契約と異なり、会社側に雇われて労働者として働くのではなく、事業主として扱われる事になるため、労働者としての保護を受けられる雇用形態とは異なります。

そのため在宅秘書を行う場合には雇用形態を確認し、一般の会社のように社会保険や残業代・有給休暇・最低賃金など労働者としての保護を受けられるのかどうかも確認しておいた方が良いのかもしれません。

在宅秘書に資格は必要？

在宅秘書の仕事をするのに資格は必要なのでしょうか。

多くの在宅秘書の募集要項では、資格の有無を求めている会社は少ないです。

それよりも秘書として臨機応変に動ける・効率的にスピーディーに仕事ができる・突発的な仕事に対応できる・土日に対応できるといったように、クライアントのために柔軟に動ける秘書のほうが重宝されている気もします。

またＷＥＢ媒体でのやりとりとなる為、ＩＴツールを普段から使用している人の方がスムーズに業務に就けるでしょう。

併せて基本的なスキルとして、秘書経験・ライティングスキル・ＷＥＢ製作・デザイン経験などがあれば仕事に役立つこともあるかもしれません。

在宅秘書に英語は必要？

在宅秘書に英語などの語学力は必ずしも必須ではありません。

ですが逆に外資系企業など、やはり英語力がある秘書は報酬が高くなる傾向があります。

語学力がある人であればそのような能力も存分に発揮するべきです。

関連記事：英語を使用する副業１８のアイデア

在宅秘書のつらい所は？

在宅秘書のつらい所は、まず雇い主との個人的な繋がりが強い場合があるという事です。

個人事業主など、１人で事業を行っている人の秘書に就く事もあるため、その人との人間関係上の繋がりが濃くなります。

普段の業務のやりとりがお互いに上手くいっていれば問題はありませんが、その人物との関係が壊れてしまった時には最悪の場合には減給や解雇とされてしまう可能性も考えられます。

また在宅秘書やオンライン秘書の場合には、一般的な雇用契約が締結されていないケースも多く、労働者としての法的保護を受けられない事もあり、不安定な立場に立たされる事もあるかもしれません。

また雇い主は大きな資本力を持つ企業ではなく、あくまで個人のフリーランスや個人事業主である場合もある事から、給料の遅延や不払いが起きないとも限りません。

業務請負は簡単に仕事を請け負えるというメリットがある反面、不安定なケースもあるという事は考慮しておく必要があるでしょう。

またクライアントである個人事業主やフリーランスの人間は、時間が不規則であったり自分のペースで仕事を進める人も多くいます。

相手の仕事時間やスケジュールによって仕事時間や対応時間を合わせなければならないケースもあり、在宅秘書側の時間も不規則になってしまう可能性があります。

そのため週の勤務スケジュールに関しても、自分がどの程度まで対応できるのか、仕事を請け負う前にしっかりと話し合っておく事が大切です。

また在宅ワークというのは、個人の責任の負担が重くなるケースもあります。

例えば緊急な用事が発生したとしても、在宅であるため基本的には１人でこなさなければならない事もあるでしょう。

苦情対応などがあれば秘書が対応する事も考えられますので、責任感を持った仕事が求められます。

またオンライン上での仕事のため、セキュリティ管理や情報管理は自分で行わなければならない事もあり、特に顧客情報を取り扱う秘書業務の場合には細心の注意を払って情報を管理する事が求められます。

秘書業務が副業だったとしても、その仕事が後々に大きな苦情に発展したり、会社の業績に影響してくる事も考えられます。

またこれは在宅ワーク全般に言える事ですが、中には在宅ワークと称しながら入会金やシステム料金を搾取しようとする等、詐欺的な行為をはたらく悪質な会社も存在する可能性があります。

特に周辺相場と比較して、給与などの条件が良すぎる所は要注意です。

お仕事をする上ではしっかりした会社かどうか確認をしてから応募するようにしましょう。

在宅秘書・オンライン秘書の副業まとめ

在宅秘書の副業について挙げてみました。

今ではオンライン上でできる仕事や、在宅ワークが広がっている事で、個人の仕事の範囲が広がっています。

ですが仕事において自由度が高くなるという事は、それだけ個人の責任の重さも変わってくるという事です。

在宅ワークの場合にも、仕事には責任感を持って専念する必要があります。

秘書業務に興味がある方やPCスキルに自信がある人は挑戦してみるのも良いかもしれませんね。

今回は在宅秘書の副業について挙げてみました。